まずはどんな保障がいつからいつまで保険料はいくらなのか確認が必要です。
２０歳の頃、何歳で結婚して何人子供が出来て、何歳まで働いて貯金がいくら・・・何て決めることは難しいです。保険も同じで、家族構成が決まらぬまま、保障を決める事はできません。皆さん家庭の状況が異なるはずですから、平均的なプランで将来の保障をしようと思っても、あてはまらないケースがほとんどだと思います。
例えば簡単に合っているかどうか分かる判断基準を考えてみましょう。
質問①ご夫婦の年齢差はいくつですか？
質問②ご主人と奥様の収入はどちらが多いですか？
質問③あなたの会社の定年は何歳ですか？
質問④一番下のお子様が成人するまで保障はありますか？
質問⑤住宅ローンがありますか？
上記質問で何がポイントになるのでしょうか？
ヒント①
男性と女性の平均寿命差は約１０歳です。年下の奥さんの場合、少なくとも１０年は旦那さんより長く生きていくと考える必要があります。貯蓄があればいいのですが、もし万が一の場合、奥様の平均寿命までの生活費を考えてみてください。仮に生活費だけでも月に約２０万円、１年で約２４０万円、１０年で約２４００万円、仮に６０歳から８５歳までの２５年間だけでも６０００万円かかります。もちろん貯蓄や退職金、年金がその一部をまかないますが、後は自助努力でまかなっていかなければならないのです。
ヒント②
まれに、ご夫婦の収入のうち奥様の方が生活費を稼いでいるにもかかわらず、旦那さんが大きい生命保険の死亡保障に入り、奥様は入院保障だけしか入っていないご家庭をお見受けします。しかし、もし奥様に万が一があれば、どうなってしまうのでしょう？一見、その分夫が働けばいいんじゃないの？と思われがちですが、当然働くしか無くなってしまします。ここで知っておかなければいけないのは、公的な遺族年金の制度に関してです。この制度は「男性が働き、奥様は家庭を守る主婦」の時代に出来たものですので、夫がなくなった場合に、奥様とその遺族に支給はありますが、逆はないのです。こんな観点から考えれば、共働きで生活している場合は、奥様の保障を手厚くしなければいけないケースも多いのではないでしょうか？
ヒント③
定年の年齢と保険料払込期間を比べてみてください。ある時期を迎えると収入が減ったりなくなる時が参ります。基本的にその時期が一番ご家庭にとって、貯蓄額がＭＡＸとなるはずなのです。ところが、収入がなくなったり減ったりしたとたんに、保険を安くしたい見直したいという相談が良くあります。ほとんどがこれからの事を考えるとなるべく経費を減らしたいのでという理由からだそうですが、生命保険の場合、手遅れと言う場合も考えられます。特に更新型の生命保険に入って、定年を迎えてしまったケースなどです。当たり前の事ですが、年齢が上がれば死亡保障も医療保障もリスクが高くなるにつれ、保険料も高くなります。例えば１０年更新型は１０年ごとに保険料は必ず高くなります。それを定年時に安くしたいと言われても、リスクは高くなる上、保障はもっと必要になるのに、保険料は安くしたい、その上、持病もある。出来る事と言えば、必要最低限度に保障を減らすしかありません。ポイントは加入時に長い契約ですから、現在の保険料だけでなく、将来の保険料も上がるのかどうなのか、いつまでいくら支払うのか確認が必要です
ヒント④
質問①に似ていますが、自分と子供の年齢差は死亡保障を考えるときには重要なポイントになります。特に一番下の子供との年齢差をご確認ください。もし万が一の際でも、子供が働けるようになるまで、生活レベルを下げることはできません。①でさえ大きなお金ですが、少なくとも子供１人につき１０００万円は確保しておきたいものです。
ヒント⑤
住宅ローンは当然金利が発生します。逆に終身保険は予定利率にしたがって、払込期間終了後は支払った保険料より、解約返戻金が多くなる仕組みが多いです。当然貸す側や売る側から考えれば分かるのですが、住宅ローンは返せるなら、早く返した方がいいに決まってます。予定利率がすごく高い商品は別としても、なかなか、ローンの金利より高いものは見受けられません。学資等の目的があるものや短い期間の物は別として、住宅ローンを抱えたら、団体信用生命への加入も考慮して、掛捨て型の保険に切り替えるのもいいかと思います。ここでのポイントは住宅ローンを組んだら、一度保険の中身も考えるタイミングだという事です。決して保険料を安くする事だけが目的ではありませんが、家計の負担は増えるのは間違いないので、いい機会だと思われます。
注.保険に関して回答する際、「正解」は表現として合わないと思います。ご家族の状況にどうあてはまるのか考えると言う事でＡ（回答アンサー）ではなくヒントとさせていただきました。
2013年9月作成
